開催報告:読書会でわかったエネルギー産業大変革期とは?

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いまエネルギー産業が大変革期を迎えています。知っていましたか?

AI、ブロックチェーン、5Gなどの技術が進歩したため、エネルギー産業は大きく変わっています。その変革を紹介します。

開催報告:20代読書会in東京

日時:04月04日(水)19:30-22:00

参加者:3名(男性:3名、女性:0名 初参加:1名、リピーター:2名)

20代読書会in東京の感想

定期的に読書・発表の機会を得たい。(26歳・男性)

色々な種類の本に巡り会えた。(25歳・男性)

AIでエネルギーは、どう変わるのか?

エネルギー(電力)というものは、安定的に供給するのが難しい商材です。なぜなら、必要なときにタイミングを合わせて供給しないと、保存しておくことができないからです。食材のように1週間分を買いだめしておくことができません。

それにもかかわらず、電気のスイッチを入れたら、すぐに電気はつきます。日本では電力供給が滞ることなんて、停電以外では考えられません。まったく保存ができない商材であるにも関わらず、なぜ、こんなに安定して電力を使うことができるのでしょうか?

それは電力会社が、需要(消費電力量)を予測しながら、供給量を変化させているからです。

その需要予測は30分単位となっており、1日に48ブロックの需要予測をしているそうです。日本には7000万世帯あり、商業施設やオフィス、鉄道などを含めると、電力の需要予測は膨大なデータ処理となります。電力会社は、それらを全て48ブロックにわかて需要予測をして、電力供給をしています。

もちろん、この需要予測はシステムが組まれているのですが、AIのディープラーニングを適用すると、予想精度が格段に上がります。なぜなら、今までは人がロジック(アルゴリズム)を考えてシステムを構築してきたわけですが、これからはAIがより最適なアルゴリズムを学習しながら組めるようになっているからです。

その結果、ムダな電力供給が減ります。一般の商売で言えば、売れ残り・在庫ロスと呼ばれるような電力が、AI導入により減っていくのです。そうすると、消費者(個人も法人も)は安く電力を使うことができるようになります。

ブロックチェーンでエネルギーは、どう変わるのか?

お金

ブロックチェーンの導入により、AIよりも劇的に電気代を下げることができると期待されています。

そのことを理解するためには、電力供給の仕組みを理解する必要があります。電気が、わたしたちのオフィスや家庭に届くまでには、このようなプロセスを経ています。

①発電→②小売→③オフィス・家庭

※[→]は送電と呼ばれるもので、物理的な電線網が必要です。

そして、②の小売は、2016年4月に自由化されて、話題となりました。東京ガスや昭和シェル、KDDIなどエネルギー系の会社や通信会社が多く参入しています。

参考:わかりやすい!電力自由化

ただ、問題は①発電です。

わたしは、ここに大きな誤解がありました。日本で発電所を所有している会社というのは、実は電力会社だけではないのです。

わたしは今まで東京電力や関西電力など、電力会社のみが発電所を所有していると思っていました。なので、一般的な言い方をすると、メーカー(発電所)である東京電力が、ダイレクトに消費者に小売もしているだと考えていたのです。

ところが、実際にはそうではなく、なんと200社以上の会社が発電所を所有しているのです。しかも、発電量のTop20を見ると、日本製紙、JFEスチール、新日鐵住金など電力会社以外もランクインしています。

参考:所有発電所の最大出力ランキング

そのため、東京電力や関西電力はメーカーでもあり、卸でもあるのです。そして、ブロックチェーンが導入されることにより、東京電力や関西電力のようなハブが不要になるといいます。

(理由は詳しくわかりません…。気になる方は、ブロックチェーンの本を読んでください。わたしも何冊か読みましたが、イマイチ理解できませんでした。すみません。)

そうなると、卸を介さずにメーカーから直接電気を購入することができるので、電気代は安くなります。インターネットで物を買うと、店舗で買うより安いのと同じ原理です。

5Gでエネルギーは、どう変わるのか?

最後に5G(通信)の話です。いま使われている通信(4G)よりも、5Gは100倍の速度が出ると言われています。しかも、5Gは2020年には普及が始まるそうで、もうすぐ通信の新時代が始まろうとしています。

電力供給のところで書きましたが、電力会社は30分ごとの電力消費量を予想しながら、電気を供給しています。なぜ30分ごとの電力消費量なのかというと、4Gの通信で対応できる限界の単位だからです。

どうことかというと、各家庭にも電気メーターが設置されていると思います。その電気メーターからKDDIの回線を通って、どれだけの電気量が消費されているかが常に電力会社に知らされています。そして、この通信は当たり前ですが、いまは4Gなのです。

それが、2020年から100倍の通信速度が出る5Gに切り替わっていきます。いまは30分単位の電力消費量しか、電力会社は知ることができません。しかし、2020年以降は、1/100の細かさで各家庭の消費電力量を知ることができるようになるのです。そのため、1分単位や30秒単位でも、消費電気量を知ろうと思えば知ることができます。

そして、消費電力量を知ることができれば、各家庭でどのような生活が送られているのかを知ることができます。

例えば、電子レンジを使う時間帯や洗濯機を回す時間、掃除機をかけるタイミングや回数などを知ることも可能になるのです。こうした各家庭の行動様式がデータとなって電力会社に蓄積していくことになります。googleやAmazonがgoogle homeやAmazonエコーで蓄積しているデータと同じようなものを電力会社は、さらに大規模に蓄積していくことが可能です。

ただ、こうした産業で最大の障壁となるのが規制です。そして、電気メーターは物理的な機械ですから、そうそう簡単に5Gに対応することができません。

ところが、奇跡的に電気メーターは10年に1度は取り替えることが、法律で定められています。なので、住人が知らないうちに東京電力や関西電力が費用を負担して電気メーターは取り替えられていたのです。そして、いま東京電力は5Gに対応した電気メーターへの切り替えを進めていて、2020年には完了する見込みだということです。

そのため、東京電力は電気メーターを通じて、とても可能性を秘めたデータを蓄積していくことが可能になっているのです。その準備が整いつつある状態となっています。もしかしたら、2020年以降、エネルギー産業を中心におもしろい未来が待っているかもしれません。

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