歴史の本質がわかると、歴史だけでなく今の世の中の本質もわかるようになります。
本質を見抜くためのポイントは、①お金の流れを知ること、②情報操作を知ることの2点です。世界を操るグローバリズムの洗脳を解くで学んだ内容をシェアしたいと思います。
世界を操るグローバリズムの洗脳を解く
初版:2015年2月1日
出版社:悟空出版
著者:馬淵 睦夫
世界を操るグローバリズムの洗脳を解く
学校で学んだ歴史は、本質的ではなかった？
本書では、学校で学んだ歴史は本質的ではないと述べられています。その理由は、2つあります。
- お金の流れが抜け落ちている
- 情報操作がされている
どういうことか、説明していきます。まず、本書の冒頭部分には、こう書かれています。
今、世の中で語られている「世界史」と呼ばれるものは、一面的な見方をしたものがほとんどです。私が見る限り、歴史学者や国際政治学者の人たちが語る歴史には、致命的な欠点があります。
それは、歴史における金融の側面を軽視していることです。
国家を運営するにしても、戦争をするにしても、資金が必要です。その資金をどこから調達したのかを探っていかなければ、本当の世界の動きを捉えることはできません。金融面について掘り下げた研究をしていない正統派歴史学者や、正統派国際政治学というのは、私から見るとみな本質に迫れていないのです。
さらに、情報操作についても触れられています。
彼らが金融のことを学んでいないのは、世界史の金融面について書かれた書物がほとんど出版されていないからです。
なぜ出版されていないのか。出版物を印刷して発行するにも資金が必要です。出資者が出版を認めなければ書物の発行はできません。歴史書の出版にも金融の力が働いていることを知っておく必要があります。
欧米の新聞社、出版社の多くは、国際金融資本家たちの資金が投入されています。それらのメディアでは、出版権を握っている当人たちの真相に迫ることは難しいでしょう。そのような内容の書物をまとめたとしても、なかなか出版させてもらえません。
ということで、①お金の流れを知り、②情報操作に気づくことは、とても重要です。
なぜなら、歴史の見方が変わり、本質に触れることができるからです。その結果、今の世の中についても、本質的な見方をすることができます。
では、一体だれがお金の流れを握り、情報を操作しているのでしょうか？長い資本主義の歴史の中で、そんな権力を持った人が本当にいるのでしょうか？
本書では、その人を国際金融資本家と呼んでいます。
国際金融資本家とは、中央銀行を所有している人たちのことです。
？？？
中央銀行を所有している人がいるの？と思われた方、そうなんです！実は中央銀行は政府の機関ではなく、個人が所有している銀行なのです。
本書で、こう書かれています。
通貨発給権を持つ銀行を「中央銀行」といいますが、「中央銀行」というと「公的な」銀行であろうと思ってしまいます。
実は、ここに巧妙な洗脳があるのです。
改めて強調しますが、通貨発給権を持つ中央銀行は、実は民間所有の銀行なのです。アメリカのFRB(連邦準備銀行)もEUのヨーロッパ中央銀行もわが日本銀行も民間銀行です(日本銀行は55%の株を日本政府が保有している)。つまり公人ではなく私人が通貨を発給しているのです。
この事実を理解するだけで、世界史の見方が確実に変わります。また、戦争や革命の裏面が見えてきます。国家の通貨発給権を独占している民間人の金融勢力は、確実に大儲けができるわけです。
では、この中央銀行(=通貨発給権)を所有しているのは、一体誰なのか？気になりますよね。
ヨーロッパではロスチャイルド家、アメリカではロックフェラー家が所有しています。日本は…不明です(笑)
本書でも書かれている通り、日本銀行の株は55%を政府が保有しています。言い返せば、45%は誰かが保有しているのです。もし大株主が存在すれば、日本の経済に対して絶大な影響力を持っていることでしょう。
その影響力のほどを、ロスチャイルド家の繁栄の元を築いたマイアー・アムシェル・ロスチャイルドが語っています。
ロスチャイルド家のマイアー・アムシェル・ロスチャイルドは、「自分に通貨の発給権を認めてもらえば法律は誰がつくってもいい」という言葉を残しています。この言葉の意味するところは、通貨を握ればすべてを握れるということです。法律をつくらなくても、ドルの発給権を握ればアメリカの実質的な支配権を得られるのです。
国際金融資本家たちの発想はこれに尽きます。彼らは各国の通貨発給権を握ることでその国を実質的に統治しようとしています。
つまり、中央銀行を所有する国際金融資本家は、その国の実質的な支配権を手にしているのと同等であるというのです。すごいですね。
参考:開催報告:ドナルド・トランプが大統領になった本当の理由とは？
こちらの記事の中で、アメリカの中央銀行を所有するロックフェラー家の権力について、一部触れています。気になる方は、あわせて読んでみてください。
では、ここからは歴史の本質を理解できる2点について、具体例を紹介していきたいと思います。
お金の流れを知る
本書でも、いろんな具体例が登場します。その中で2つの例をピックアップして紹介します。
- 南北戦争
- 日露戦争
はい、この2つです。歴史の授業でも必ず勉強する有名な戦争です。1つずつ解説します。
南北戦争
南北戦争は、リンカーン大統領が奴隷解放をうたい南部に打ち勝つ戦争ですね。お金の流れをたどると、どうなるのでしょうか？
結果的に、南北戦争はリンカーンの率いる北軍が勝利しました。
北部には、工業力があり、奴隷解放を掲げて世界世論を味方につけたことが北軍の勝利の要因と言われますが、実際には奴隷解放のために戦争をしたわけではありません。リンカーンは、イギリスにそそのかされた南部連合が連邦を離脱するのを阻止して、連邦制を維持しようとしたのです。奴隷解放は戦いを有利にするための、取ってつけた理由にすぎません。
なんと…、奴隷解放は取ってつけた理由にすぎなかったというのです。では、南北戦争はなんのための戦争だったのでしょうか？
北軍が勝利した理由の一つは、実はロシアのアレクサンドル二世がリンカーンを支援したことです。しかし、この点についてはほとんど語られていません。
ロシアが北軍を支援した理由は、一言で言うなら、世界を金融支配しようとするロスチャイルド家に対する戦いです。
ロシアは、南北戦争で実際の先頭はしていませんが、ロシア艦隊をサンフランシスコとニューヨークに派遣しています。このデモンストレーションが南部に対する大きな圧力となりました。
一方、南部を支援したのは、軍費の面ではロスチャイルド家であり、国家としてはイギリスとフランスが組んで南部連合を支援しました。イギリスは植民地であるカナダ側から圧力をかけ、フランスはメキシコを使って南側から圧力をかけました。
ヨーロッパの国際金融資本家がアメリカへの影響力を強めようとしていたのです。それに反対したリンカーンと利害が一致していたロシアが手を取り合って、ロスチャイルド家を撃退したというのが南北戦争の本質だったようです。
しかし、この戦争でロックフェラー家が台頭してきます。そして、その後、アメリカに連邦準備銀行という中央銀行を設立し、所有します。内側からの脅威は排除しきれなかったということでしょうか。
日露戦争
日露戦争も有名ですね。日本では日清戦争の賠償問題がこじれて、日露戦争に発展したと教えられています。
ところが、こちらも本質は別のところにあるようです。
日露戦争については、日本人の見方と世界の人の見方は異なっています。
世界は、日露戦争はロシア帝国から迫害されていたユダヤ人たちが、ロシア皇帝を倒して共産主義革命を起こすための戦いの一環だったと考えています。
なんと…
日露戦争のときに戦費を用立ててくれたのは、国際銀行クーン・ローブ商会のヤコブ・シフです。日本の国際を購入してくれたわけですが、彼はユダヤ人であり、集めてくれた資金はユダヤ人たちの資金です。
ユダヤ人資本家は、ユダヤ人の敵であるロシア皇帝を倒すために資金を出して日本を支援したのです。
さきほどの南北戦争でも登場したロシアですが、国外のユダヤ人(ロスチャイルド家)とも戦っていましたが、国内のユダヤ人とも戦うことになったようです。
そのロシア国内のユダヤ人が、ロシア皇帝を打ち負かすために、日本を支援していたようです。そして、日露戦争では見事に日本がロシアに勝利します。その後、ロシア帝国は崩壊し、ソ連が作られます。こちらは国際金融資本家の思想を色濃く反映した国家運営がなされることになります。
ちなみに、今のロシアは再び国際金融資本家と対立する国家となっています。そのため、プーチン大統領は海外メディアでは印象がよくありません。ただ、国内では絶大な支持を得ています。
情報操作を知る
次に情報操作について、本書で紹介されている事例の中から2つ紹介します。
- 金融破綻
- 大東亜戦争
こちらも、1つずつ解説していきましょう。
金融破綻
未だに絶大な権力を持つロスチャイルド家ですが、一体どのようにして成り上がって行ったのでしょうか？
それは、ロスチャイルド家が最初につくった会社にヒントがあります。みなさん、ロスチャイルド家の最初の会社をご存知ですか？
それは、ロイター通信社です。今でも金融情報を提供する会社として世界的に有名です。その初期の様子について、本書ではこう書かれています。
イギリスのロスチャイルドはナポレオン戦争で巨万の富を得ました。
ナポレオン戦争終盤のワーテルローの戦いではイギリスのウェリントン軍が勝利しましたが、その情報をいち早く手に入れたのがロスチャイルドです。
ロスチャイルドはウェリントン軍が勝利したことを知り、イギリス国債を大量に売却して暴落させました。
情報力を持ったロスチャイルドが国債を売却しているのを見て、周囲の投資家たちはイギリスが敗北したと思い込み、イギリス国債を売り浴びせて、紙クズ同然になりました。
底値になったところでロスチャイルドは国債を一挙に買い占めました。
ほどなくしてウェリントン軍勝利の情報が伝わると、イギリス国債に買い注文が殺到して一気に価格が高騰しました。高騰した時点でロスチャイルドは売り抜けたのです。
わざと国債を売って暴落させ、そこで買い戻す…、すごいです。
ただ、これは1800年の話だけではありません。1900年以降にも同じようなことは起きています。
ちなみに、1929年の大恐慌のときにも金融資本家たちは同じことをしています。
FRBを通じてアメリカの通貨供給量を支配していましたので、まず供給量を増やしてバブルにして、みんなに株を買わせ、株価が高騰したところで大量に売却して暴落させました。暴落したところで買い戻して儲けたのです。
通貨発給権を独占し、情報を流すメディアを支配している彼らなら、こうしたことはたやすくできるのです。
このように通貨供給量を支配し、情報を支配し、金融をすべて握ることで最終的に世界を握るというのが彼らの戦略です。
また、日本のバブル崩壊や2008年のリーマンショックのときにも、同じく大きく儲けた人たちはいます。
われわれ一般人はメディア経由でしか情報に触れることがありません。なので、メディアで流される前の情報にアクセスできて、メディアで流す情報を操作できれば、最強です。それが国際金融資本家のようです。
大東亜戦争
さらに、本書で紹介されていた情報操作はメディアにとどまりません。実は日本の教育でも情報操作は行われているようです。
その代表例が、大東亜戦争です。日本人も大東亜戦争よりも第二次世界大戦という呼び名の方が馴染みがあると思います。
しかし、それ自体が情報操作の証であると書かれています。
1939年から1945年の間に起こった戦争を総称して「第二次世界大戦」という呼び方がされていますが、ヒトラーのポーランド侵攻、独ソ開戦から始まるヨーロッパ戦線と、アジアでの大東亜戦争はまったく別ものです。
日本はABCD包囲網で追い詰められたため、自衛のためにアメリカ、イギリス、中国、オランダと戦いました。ヨーロッパ戦線でドイツが戦った国と重なっているために区別されずに「第二次世界大戦」と一括りにされてしまっているだけです。後にソ連も対日戦に加わり、ソ連も双方の地域で重なっています。
しかし、大東亜戦争はABCD包囲網から自国を守るという大義が存在しており、ヨーロッパ戦線とは目的が異なります。
と、このように書かれており、大東亜戦争とヨーロッパで起きていた第二次世界大戦とは別物だというのです。
そして、大東亜戦争は、日本が真珠湾を奇襲攻撃したことで始まったことになっています。宣戦布告の通知が1時間遅れたことが、「だまし討ち」として大々的に非難されていますが、ここにも情報操作があるようです。
慣習国際法上は、アメリカが日米通商条約を破棄して日本に対して石油を禁輸したこと自体が、宣戦布告行為を見なされます。真珠湾を奇襲しようがしよまいが、日本はアメリカから事実上の宣戦布告をされていたのです。
「日本による騙し討ちだ」とアメリカは日本を非難しましたが、アメリカが宣戦布告と同様のことをしていたことを目立たないようにして、日本に責任を負わせるためのアメリカ側の情報操作に過ぎません。
これは、わたしも本書を読むまで知りませんでした。同盟国であったアメリカが同盟を破棄し、日本に石油を禁輸するという宣戦布告行為を行なっていたのです。
そのため、大東亜戦争は完全にアメリカが仕掛けてきて、その仕掛けに日本が乗った戦争だったのです。
そのことを、アメリカ軍最高司令官のマッカーサーも証言しています。
マッカーサーは自分の置かれた状況に気がつき、アメリカの一連の戦争の真の目的を理解したことで、大東亜戦争の日本の大義を認め、議会で有名な証言をしたわけです。
1951年5月3日の米議会上院軍事外交委員会で、マッカーサーは「日本が太平洋戦争に突入したのは、大部分が安全保障上の必要によるものだった」と証言しています。日本と戦った最高司令官が、日本の戦争目的はアメリカが喧伝したような「侵略」ではなく「自衛」のためであったと明言したのです。
